この時期になると、蓄膿症やアレルギー性鼻炎と同じく、ある季節病に悩まされることが多い。
それは…
定期健康診断である。
・派遣社員のアキレス腱
健康診断は雇用主に課せられた義務であり、労働者が受診を拒否することも出来ない。
それは雇用形態に関係なく、非正規労働者であっても同じことである。
そもそも健康診断を受けることが楽しい人などいるはずもないだろうが、30歳を過ぎると、体力は低下する一方なので、受診することが怖い。
30代でこれなら40歳を過ぎたら、どんなに恐ろしいことになるのやら…
この悩みは多くの人にとって共通しているのかもしれないが、私は少し違った事情により、健康診断を受けるのが嫌でしょうがない。
その理由は、今の私が派遣社員として働いているから。
健康診断は雇用形態に関係なく受診する義務があり、派遣社員も、正社員やアルバイトと同様に受けなければならない。
だが、派遣社員には直接雇用と決定的に違うことがある。
それは就業先で診断を受けられないこと。
派遣社員は派遣先ではなく、派遣元の社会保険に加入するため、就業先では受診できず、個別に病院を赴いて受診しなければならない。
たとえ、料金が無料であっても、これは直接雇用と比べると大きなハンデとなる。
最後に健康診断を受けたのは3年前の2020年。
当時も派遣社員として働いていたので、会社から送られてきた健康診断の書類に同封されていた受診可能病院一覧表から、自分で予約を取らなくてはならなかった。
その手間だけでも、かなり面倒くさい。
しかも、この記事で書いた通り、土日休みの仕事をしていたため、土曜日に予約を取りたかったのだが、なかなか空きがない。
これは推測であるが、当時はコロナ初年度ということもあり、多くの病院が今よりも診察時間や収容人数を制限していたことも、原因だったのだろう。
・会社の命令だというのに…
前回の健康診断はそうして、自分で予約を取り、休日に病院へ出向いて受診することになった。
病院への道のりで迷うし、中は混んでいるし、病院内でも訳の分からんまま何ヶ所もたらい回しにされるし…
だが、これでも、土曜日に予約が取れただけマシな方である。
平日しか空きがなければ、仕事を休んで診断を受けることになり、当然、その時間は給料が発生しない。
会社の命令で健康診断を受けさせられるというのに、そのために欠勤したら給料をカットされるなど理不尽な話である。
これが、直接雇用の場合だったらどうだろうか？
このブログで度々登場するモーレツパート班長が君臨していた職場では、アルバイトとしての勤務だったが、正社員と同じく、会社に設けられた会場で受診することになった。
そして、その日は通常通り勤務しており、その合間を縫って診断を受けることになった。
その抜けた時間の時給は控除されなかった。
最低賃金ギリギリのアルバイトでさえ、健康診断を受ける時はこのような扱いを受ける。
いかに、派遣社員の健康診断が劣悪な環境で行われているのかが、お分かり頂けるだろう。
こればっかりは、正規・非正規に関係なく、直接雇用の人を羨ましく感じる。
ちなみに、「派遣社員であっても必ず受けなくてはならい」と言われているが、実際の所はどうか分からない。
というのも、昨年の私は派遣社員として3社の派遣先で働くことになったのだが、派遣元はすべて同じ会社だった。
失業期間は10月の始めから、中盤までの2週間だけで、ほぼフル稼働だった。
にもかからわず、会社からは健康診断について、一切連絡がなかった。
その派遣会社は大手であり、有給休暇などの福利厚生は法令遵守だったのだが、健康診断だけは見事にスルーされた。（そのおかげで助かったのだが…）
今年もそのようにかわすことが出来れば良かったのだが、残念ながら、そうは上手くは行かなかった。
